蓄電池は何年で元が取れる？回収年数シミュレーション
見積書の総額（税込）を入力します。家庭用は容量により概ね70万〜200万円が目安です。
国・自治体の補助金の合計見込み額。無ければ0のままにします。
1回の放電で使える電力量。カタログ容量より少し小さくなります（一般的な家庭用は5〜10kWh程度）。
通常は1日1回（1サイクル）。太陽光＋夜間などで使い切る家庭では調整します。
天候や旅行等で使わない日を除いた稼働日数の目安。
充電した電力のうち放電で取り出せる割合（往復効率）。家庭用は概ね85〜95%。
蓄電池からの放電で「買わずに済む」電気の単価。全国の目安は約31円/kWh。
太陽光の余剰で充電するなら0円、夜間電力で充電するなら夜間単価（例:17円）を入れます。
蓄電池を使い続ける想定年数。保証年数（10〜15年程度）を目安にします。
元が取れるまでの年数11.8年実質負担額 ÷ 年間の節約額。節約額が0以下なら「—」（回収不能）になります。
年間の節約額¥75,950放電で減らせる電気代から、充電にかかる電気代を差し引いた1年あたりの効果。
1か月あたりの節約額¥6,329
年間の放電量2,450kWh
実質負担額¥900,000設置費用 − 補助金。
想定使用年数での収支¥239,250使用年数内の節約合計 − 実質負担額。プラスなら元が取れる見込みです。
※ 入力に応じてその場で再計算します。結果は概算です（下部の「計算式・根拠」「免責」もご確認ください）。
このツールでわかること
- 設置費用と補助金、日々の節約額から、蓄電池の元が取れるまでのおおよその年数が分かります。
- 太陽光の余剰で充電する場合と、夜間電力で充電する場合とで、効果がどれだけ変わるかを比べられます。
- 想定使用年数の範囲で、トータルの収支がプラスになりそうかを確認できます。
使い方
- 見積書の設置費用（税込総額）と、見込みの補助金額を入力します。
- 1日に使える実効容量・充放電回数・稼働日数と、充放電効率を入力します。
- 「放電で減らせる電気単価」と「充電にかかる単価」を入れると、年間節約額と回収年数が表示されます。
計算式・根拠
公開された考え方に基づく概算です。年間放電量(kWh) = 実効容量 × 1日の充放電回数 × 年間稼働日数。これに「放電で減らせる電気単価」を掛けた額が節約分で、充電に必要な電力量（＝放電量 ÷ 充放電効率）に「充電にかかる単価」を掛けた額が充電コストです。年間の節約額 = 放電による節約 − 充電コスト。実質負担額 = 設置費用 − 補助金。元が取れる年数 = 実質負担額 ÷ 年間の節約額（節約額が0以下の場合は回収不能として「—」）。実際の効果は電気料金単価、充放電効率の経年劣化、太陽光の余剰量、季節や天候、補助金制度により変動します。
出典・参考
具体例
太陽光の余剰で充電（実効7kWh・充電単価0円）
設置費用（本体＋工事）：1000000円補助金：100000円1日に使える実効容量：7kWh1日の充放電回数：1回年間の稼働日数：350日充放電効率：90%放電で減らせる電気単価：31円/kWh充電にかかる単価：0円/kWh想定使用年数：15年
元が取れるまでの年数：11.8年年間の節約額：¥75,9501か月あたりの節約額：¥6,329年間の放電量：2,450kWh実質負担額：¥900,000想定使用年数での収支：¥239,250
年間放電量2,450kWh、節約は年約75,950円。実質負担90万円なら約11.8年で回収し、15年での収支は約+23.9万円。
夜間電力で充電（充電単価17円）
設置費用（本体＋工事）：1200000円補助金：100000円1日に使える実効容量：7kWh1日の充放電回数：1回年間の稼働日数：350日充放電効率：90%放電で減らせる電気単価：31円/kWh充電にかかる単価：17円/kWh想定使用年数：15年
元が取れるまでの年数：37.1年年間の節約額：¥29,6721か月あたりの節約額：¥2,473年間の放電量：2,450kWh実質負担額：¥1,100,000想定使用年数での収支：¥-654,917
充電コストがかかる分、節約は年約29,672円に低下。回収は約37年で、15年では元が取れない試算になります。太陽光の余剰活用が回収を左右します。
よくある質問（FAQ）
- Q. 実効容量とカタログ容量は何が違いますか？
- A. 蓄電池は劣化防止のため全容量を使い切らず、実際に使えるのはカタログ（定格）容量より少なくなります。放電できる深さ（DOD）や変換ロスの影響もあるため、実際に使える容量を「実効容量」として入力すると、より現実に近い試算になります。
- Q. 太陽光がなくても元は取れますか？
- A. 夜間の安い電力で充電し、日中の高い時間帯に放電すれば単価差の分は節約できますが、充電コストがかかるぶん効果は小さくなります。試算例のように回収年数が使用年数を超えることも多く、停電時の備えなど金額以外の価値も含めて検討するのが現実的です。
- Q. 補助金はどこで確認できますか？
- A. 国の補助金は年度ごとに内容や予算枠が変わり、自治体独自の補助と併用できる場合もあります。最新の対象機種・金額・申請期間は、環境共創イニシアチブ（SII）や各自治体の公式情報で必ずご確認ください。
関連ツール
免責事項
本ツールは公開情報に基づく概算です。実際の回収年数・節約額は、電気料金、充放電効率の経年劣化、太陽光の余剰量、補助金制度、設置環境により変動します。導入判断は販売店の詳細な見積・シミュレーションや公式情報をご確認ください。