消費税の計算ツール|税込⇄税抜の変換と8%・10%の内税・外税に対応

最終更新日:計算式の根拠は下部「計算式・根拠」に記載

「1080円の税込はいくら?」にも即答。金額を入れるだけで税込・税抜・消費税額を自動計算します。標準税率10%・軽減税率8%の切り替え、税抜→税込/税込→税抜(内税の本体価格の割り出し)の両方向に対応。

✓ 無料✓ 登録不要✓ 入力した数値は送信されません(ブラウザ内で計算)

税込¥1,100
税抜¥1,000
消費税額¥100

※ 入力に応じてその場で再計算します。結果は概算です(下部の「計算式・根拠」「免責」もご確認ください)。 「共有」で開くと、入力した条件がそのまま再現されます。

このツールでわかること

使い方

  1. 金額を入力します。
  2. 「税抜→税込」か「税込→税抜」を選びます。
  3. 税率(10%または8%)を選びます。

計算式・根拠

税込 = 税抜 ×(1 + 税率)。税抜 = 税込 ÷(1 + 税率)。消費税額 = 税込 − 税抜。標準税率は10%、飲食料品など一部は軽減税率8%です。

出典・参考

具体例

税抜1,000円を税込にする(10%)

金額1000円変換方向税抜 → 税込税率10%(標準)
税込¥1,100税抜¥1,000消費税額¥100

税抜1,080円を税込にする(10%)

金額1080円変換方向税抜 → 税込税率10%(標準)
税込¥1,188税抜¥1,080消費税額¥108

1,080円の税込は1,188円(消費税108円)。軽減税率8%の商品なら1,166円(1,166.4円)です。

税込1,080円を税抜にする(8%)

金額1080円変換方向税込 → 税抜税率8%(軽減税率)
税込¥1,080税抜¥1,000消費税額¥80

税込1,080円(8%)の本体価格はちょうど1,000円(消費税80円)です。

よくある質問(FAQ)

Q. 1080円の税込はいくら?
A. 1,080円が税抜(本体価格)なら、税込は10%で1,188円(消費税108円)、軽減税率8%なら1,166円(1,166.4円)です。逆に1,080円が税込表示の場合、本体価格は8%ならちょうど1,000円(消費税80円)、10%なら約982円(981.8円)になります。金額欄に1080と入れて変換方向と税率を選べば、どのパターンもすぐ確認できます。
Q. 端数(1円未満)はどうなりますか?
A. 実際の請求では事業者ごとに切り捨て・四捨五入などの処理が異なります。このツールは概算のため端数をそのまま表示し、税込は円単位で丸めて表示します。
Q. どの商品が軽減税率8%ですか?
A. 酒類・外食を除く飲食料品、定期購読の新聞などが対象です。詳しくは国税庁のページをご確認ください。
Q. 内税・外税の違いは?
A. 内税は税込価格表示、外税は税抜価格に後から税を足す表示です。「税込→税抜」で内税から本体価格を割り出せます。
Q. テイクアウト(持ち帰り)は軽減税率8%の対象ですか?
A. 持ち帰りの飲食料品は軽減税率8%の対象になるのが原則です。同じ商品でもイートイン(店内飲食)で提供される場合は標準税率10%になることがあります。判断に迷う場合は税率欄で8%・10%それぞれを選び、税込金額の差を比較してみてください。
Q. 消費税の計算式(求め方)を教えてください
A. 税抜金額に税率を掛けると消費税額が求まり、それを税抜金額に足すと税込金額になります(税込=税抜×(1+税率))。逆に税込金額から税抜金額を求めるときは、税込金額を(1+税率)で割ります。本ツールでは金額と変換方向、税率を選ぶだけでどちらの計算も自動で行えます。
Q. 見積書や請求書は税込・税抜どちらで書けばよいですか?
A. 決まりはなく、取引先との合意や業界慣習によって税込表示・税抜表示のどちらも使われます。税抜金額をもとに請求書を作る場合は「税抜→税込」、逆に税込の合計から本体価格を確認したい場合は「税込→税抜」を選んで試算できます。詳しい記載ルールはインボイス制度の解説なども合わせてご確認ください。
Q. このツールはインボイス制度(適格請求書等保存方式)の記載チェックに対応していますか?
A. 本ツールは税込・税抜・消費税額の換算のみを行うシンプルな計算機で、インボイスの記載要件チェックには対応していません。インボイス関連の概算は関連ツールの「インボイス2割特例」なども参考にしつつ、本ツールは金額の概算計算にご利用ください。

よく一緒に使われるツール

節約・買い物の関連ツール

免責事項

本ツールの結果は、公開された一般的な計算式・平均値に基づく「概算」です。実際の金額・料金は、契約内容・自治体・時期・各種条件により異なります。重要な判断の前には、必ず公式情報や専門家にご確認ください。

免責事項の詳細はこちら