為替の換算（外貨⇔円）
手入力した為替レートで外貨→円・円→外貨をすぐ換算。海外通販の支払額やドル・ユーロ旅行の予算を概算でき、為替手数料（スプレッド）を上乗せした実質レートの試算にも使えます。公開情報に基づく目安です。
✓ 無料✓ 登録不要✓ 入力した数値は送信されません（ブラウザ内で計算）
最新レートは検索などで確認して手入力してください（当サイトは為替APIを使いません）。
換算結果15,000.00「外貨→円」は円、「円→外貨」は外貨単位での結果です。
※ 入力に応じてその場で再計算します。結果は概算です（下部の「計算式・根拠」「免責」もご確認ください）。 「共有」で開くと、入力した条件がそのまま再現されます。
このツールでわかること
- 海外通販や旅行で「日本円でいくら？」がすぐ分かります。
- 円→外貨で「予算は何ドル？」も計算できます。
- レートを変えて、円安・円高の影響を試せます。
使い方
- 金額を入力します。
- 為替レート（1外貨＝◯円）を手入力します。
- 「外貨→円」か「円→外貨」を選びます。
計算式・根拠
外貨→円：円換算額 = 外貨金額 × レート。円→外貨：外貨換算額 = 円金額 ÷ レート。これは入力レートで単純換算した公開情報に基づく概算です。実際の両替やクレジットカード決済では為替手数料（スプレッド）が上乗せされ、一般に数%程度割高になるため、表示額はあくまで目安としてご利用ください。
出典・参考
具体例
100ドルを円に（1ドル=150円）
金額：100為替レート（1外貨 = ◯円）：150円換算方向：外貨 → 円
換算結果：15,000.00
30,000円をドルに（1ドル=150円）
金額：30000為替レート（1外貨 = ◯円）：150円換算方向：円 → 外貨
換算結果：200.00
実際の両替は手数料分だけ目減りします。
よくある質問（FAQ）
- Q. なぜ最新レートが自動で入らない？
- A. 当サイトは外部の為替APIや有料サービスを使わない方針のため、レートは手入力です。検索や銀行サイトで最新値を確認して入力してください。
- Q. 実際の請求と差が出るのはなぜ？
- A. クレジットカードや両替には為替手数料（スプレッド）が含まれるためです。一般に数%上乗せされると見ておくと安全です。
- Q. 手数料込みで概算するには？
- A. レートを数%高め（例：150円なら154円程度）に入力すると、手数料込みに近い概算になります。
- Q. ドル以外の通貨でも使える？
- A. 使えます。ユーロやウォンなど、換算したい通貨のレート（1外貨＝◯円）を手入力すれば同じように換算できます。
- Q. 1ユーロ160円のとき、500ユーロは何円？
- A. 金額に500、レートに160を入力し「外貨→円」を選ぶと80,000円です。ユーロやポンドなど、ドル以外の通貨でも同じ手順でその時点のレートを入力すれば計算できます。
- Q. 10万円を1ドル145円で両替すると何ドルになる？
- A. 「円→外貨」を選び、金額100000、レート145を入力すると約689.66ドルです。実際の両替やカード決済では手数料が引かれるため、受け取れる金額や請求額はこれよりやや不利な数字になる点に注意してください。
- Q. 円安・円高になると換算結果はどう変わる？
- A. レートの数値が大きくなるほど（例：1ドル130円→160円）円安となり、同じ外貨金額でも円換算額は増えます。逆にレートの数値が小さくなると円高で円換算額は減ります。レート欄の数字を変えて、金額がどう動くか比較してみてください。
- Q. 換算結果の端数はどう扱われる？
- A. 換算結果は小数点以下2桁まで表示されます。実際の両替や海外決済では、店舗やカード会社ごとの丸め方（切り捨て・四捨五入など）によって最終的な金額が多少前後することがあるため、表示結果はあくまで目安として確認してください。
よく一緒に使われるツール
外貨預金損益外貨預金の預入時・払戻時の為替レート、為替手数料、外貨金利から、円ベースの為替損益と往復の手数料を概算します。円安・円高でいくら増減するかを試算でき、外貨投資の判断材料に使えます。
預金利息元本・金利・期間から、預金でつく利息と、20.315%の税金を引いた後の受取額を計算します。お金・家計の関連ツール
積立・複利毎月の積立額・想定利回り・年数から、複利で増えた将来の評価額・元本・運用益の目安を計算します。NISAやつみたての試算に。
iDeCo受取の税金iDeCoの資産を一時金・年金・併用で受け取ったとき、退職所得控除や公的年金等控除を引いた税金と手取りの目安を計算します。受取方法で税額がどう変わるかを比べられます。免責事項
本ツールの結果は、公開された一般的な計算式・平均値に基づく「概算」です。実際の金額・料金は、契約内容・自治体・時期・各種条件により異なります。重要な判断の前には、必ず公式情報や専門家にご確認ください。