くらしの計算

建ぺい率・容積率の計算ツール｜土地に建てられる家の広さを自動計算

最終更新日：・計算式の根拠は下部「計算式・根拠」に記載

敷地面積と指定建ぺい率・容積率を入れるだけで、建てられる建築面積（建物の1階部分の上限）と延べ床面積の上限を自動計算。坪数への換算つきで、土地探しや注文住宅の間取り検討の最初の目安づくりに使えます。

✓ 無料✓ 登録不要✓ 入力した数値は送信されません（ブラウザ内で計算）

登記簿や不動産広告に記載の土地面積。坪表記しかない場合は「坪 × 3.31」でm²に直せます。

用途地域ごとに30〜80%で指定されます。不動産広告や自治体の都市計画図で確認できます。

用途地域ごとに50〜1300%で指定されます。前面道路の幅員によってさらに制限される場合があります。

建築面積の上限（建物を真上から見た面積）72.0m²
延べ床面積の上限（全フロアの合計）240.0m²
建築面積の上限（坪換算）21.8坪
延べ床面積の上限（坪換算）72.6坪
上限まで建てた場合の階数の目安（延べ床÷建築面積）3.3

※ 入力に応じてその場で再計算します。結果は概算です（下部の「計算式・根拠」「免責」もご確認ください）。 「共有」で開くと、入力した条件がそのまま再現されます。

このツールでわかること

使い方

  1. 敷地面積（m²）を入力します。
  2. 不動産広告や都市計画図に記載の指定建ぺい率・容積率（%）を入力します。
  3. 建築面積・延べ床面積の上限と坪換算を確認します。

計算式・根拠

建築面積の上限 = 敷地面積 × 建ぺい率。延べ床面積の上限 = 敷地面積 × 容積率。坪換算は1m² = 0.3025坪で計算します（1坪 = 約3.3058m²）。建ぺい率は「敷地を真上から見たとき建物が占められる割合」、容積率は「敷地面積に対する延べ床面積の割合」で、いずれも建築基準法（53条・52条）に基づき用途地域ごとに指定されます。実際には、前面道路の幅員による容積率の制限（幅員×0.4または0.6）、角地緩和（建ぺい率+10%）、防火地域の耐火建築物の緩和、斜線制限・高さ制限、車庫・地下室の容積率不算入など多くの特例があり、本結果は最も基本的な計算による概算です。

出典・参考

具体例

敷地120m²・建ぺい率60%・容積率200%

敷地面積：120m²指定建ぺい率：60%指定容積率：200%
建築面積の上限（建物を真上から見た面積）：72.0m²延べ床面積の上限（全フロアの合計）：240.0m²建築面積の上限（坪換算）：21.8坪延べ床面積の上限（坪換算）：72.6坪上限まで建てた場合の階数の目安（延べ床÷建築面積）：3.3

建築面積の上限72m²（約21.8坪）・延べ床の上限240m²（約72.6坪）。1階を上限まで使えば3階建て相当まで建てられる計算です。

敷地100m²・建ぺい率50%・容積率100%（低層住居系）

敷地面積：100m²指定建ぺい率：50%指定容積率：100%
建築面積の上限（建物を真上から見た面積）：50.0m²延べ床面積の上限（全フロアの合計）：100.0m²建築面積の上限（坪換算）：15.1坪延べ床面積の上限（坪換算）：30.3坪上限まで建てた場合の階数の目安（延べ床÷建築面積）：2.0

建築面積50m²・延べ床100m²（約30.3坪）。2階建てで各階50m²のイメージです。

よくある質問（FAQ）

Q. 建ぺい率と容積率の違いは？
A. 建ぺい率は「敷地に対して建物が地面を占められる割合」（真上から見た面積の制限）、容積率は「敷地に対する延べ床面積（全フロア合計）の割合」です。建ぺい率60%・容積率200%の敷地120m²なら、1階は最大72m²、全フロア合計は最大240m²まで建てられます。
Q. 容積率いっぱいまで建てられないことがあるのはなぜ？
A. 前面道路の幅員が12m未満の場合、「幅員×0.4（住居系）または0.6」の制限がかかり、指定容積率より小さくなることがあります。例えば幅員4mの道路に接する住居系地域では4×0.4＝160%が上限になり、指定が200%でも160%までです。斜線制限や高さ制限で実際の形はさらに制約されます。
Q. 角地だと建ぺい率が増えるって本当？
A. 特定行政庁が指定する角地では建ぺい率が10%加算される緩和があります（建築基準法53条）。また防火地域内の耐火建築物等にも10%加算があり、両方に該当すると20%加算されます。適用条件は自治体により異なるため、市区町村の建築指導課で確認してください。
Q. ガレージや地下室は延べ床面積に入る？
A. 一定の条件を満たすビルトインガレージは延べ床面積の1/5まで、地下室（住宅用途）は1/3までが容積率の計算から除外される特例があります。このため、容積率の上限より実際は広い家が建てられる場合があります。
Q. 建ぺい率・容積率はどこで調べられる？
A. 不動産広告（物件概要欄）、自治体の都市計画図（多くはWebで公開）、市区町村の都市計画課で確認できます。用途地域とセットで指定されており、同じ市内でも場所によって異なります。
Q. 建ぺい率オーバーの中古住宅は買っても大丈夫？
A. 既存不適格（建築時は適法だったが法改正等で現行基準に合わなくなった建物）の場合、住み続けることはできますが、建て替え時は現行の建ぺい率・容積率に従うため同じ規模の家を建てられないことがあります。住宅ローンの審査が厳しくなる場合もあるため、購入前に不動産会社・建築士に確認しましょう。

よく一緒に使われるツール

坪・平米・畳の換算面積を㎡・坪・畳で相互換算できます。1坪＝約3.306㎡、畳は江戸間・京間・中京間・団地間の地域差に対応。物件価格を入れると坪単価・㎡単価も同時に計算でき、土地や住宅の広さ比較に役立ちます。住宅購入予算年収・返済負担率・金利・返済期間から、無理のない住宅ローンの借入可能額と毎月返済額の目安を計算します。

住まいの関連ツール

住宅購入の諸費用物件価格と借入額から、住宅購入時にかかる諸費用（仲介手数料・印紙税・登記費用・ローン諸費用など）の総額目安を計算します。新築・中古で費用がどう変わるか、物件価格の何%かも確認できます。固定資産税固定資産税が年間いくらかかるのか、土地・家屋の課税標準額を入れるだけでシミュレーションできます。標準税率1.4%の固定資産税と都市計画税を合わせた年税額の目安が分かり、一戸建てやマンションの維持費の見積もりに使えます。

免責事項

本結果は指定建ぺい率・容積率による基本計算の概算です。実際に建てられる建物の規模は、前面道路の幅員・斜線制限・高さ制限・日影規制・各種緩和特例などで変わります。具体的な計画は建築士・ハウスメーカー・自治体の建築指導課にご相談ください。

免責事項の詳細はこちら