教育費の総額はいくら?進路別(公立・私立)シミュレーション

最終更新日:計算式の根拠は下部「計算式・根拠」に記載

幼稚園から大学までの進路を公立・私立で選ぶだけで、子ども1人にかかる教育費の総額の目安を概算します。オール公立・オール私立など進路別に比較でき、教育資金の準備計画に役立ちます。

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3歳〜就学前の3年間の学習費総額の目安(万円)。

6年間の学習費総額の目安(授業料・給食費・学校外活動費を含む、万円)。

3年間の学習費総額の目安(万円)。

全日制の3年間の学習費総額の目安(万円)。

入学金+授業料の4年分の目安(万円)。下宿・仕送りは含みません。

自宅外通学の場合の年間仕送り額。4年分として加算します。0なら自宅通学。

教育費の総額¥10,210,000幼稚園〜大学までの合計目安。
幼稚園〜高校の合計¥6,130,000
大学の合計(仕送り含む)¥4,080,000

※ 入力に応じてその場で再計算します。結果は概算です(下部の「計算式・根拠」「免責」もご確認ください)。 「共有」で開くと、入力した条件がそのまま再現されます。

このツールでわかること

使い方

  1. 各学校段階(幼稚園・小学校・中学校・高校)で公立か私立かを選びます。
  2. 大学は国公立/私立文系/私立理系/進学しないから選びます。
  3. 自宅外通学なら年間の仕送り・下宿費を入力すると、4年分が加算されます。

計算式・根拠

公表された調査データに基づく概算です。総額 = 各段階の学習費総額の合計 + 大学費用(+仕送り×4年)。幼稚園〜高校は文部科学省「子供の学習費調査(令和5年度)」の在学中総額の目安、大学は入学金+授業料の4年分の目安を用いています。実際は自治体・学校・学部・入学年度、塾や習い事、下宿の有無により大きく変動します。あくまで進路比較の目安としてご利用ください。

出典・参考

具体例

オール公立+国公立大(自宅)

幼稚園(3年)公立(約50万円)小学校(6年)公立(約202万円)中学校(3年)公立(約163万円)高校(3年)公立(約155万円)大学(4年)国公立(約242万円)大学の仕送り・下宿費(任意)0万円/年
教育費の総額¥8,120,000幼稚園〜高校の合計¥5,700,000大学の合計(仕送り含む)¥2,420,000

50+202+163+155+242=812万円が総額の目安。

オール私立+私立理系(自宅)

幼稚園(3年)私立(約93万円)小学校(6年)私立(約1000万円)中学校(3年)私立(約431万円)高校(3年)私立(約316万円)大学(4年)私立・理系(約551万円)大学の仕送り・下宿費(任意)0万円/年
教育費の総額¥23,910,000幼稚園〜高校の合計¥18,400,000大学の合計(仕送り含む)¥5,510,000

93+1000+431+316+551=2391万円。小学校から私立だと大幅に増えます。

よくある質問(FAQ)

Q. この金額には何が含まれますか?
A. 幼稚園〜高校は文部科学省の調査による「学習費総額」で、授業料のほか給食費・通学費・塾や習い事などの学校外活動費を含みます。大学は入学金と授業料の4年分の目安で、教材費や下宿費は仕送り欄で別途加算します。
Q. なぜ小学校の私立は特に高いのですか?
A. 小学校は6年間と在学期間が長く、私立では授業料に加え施設費・寄付金などの負担が大きいためです。私立小学校に通う家庭は限られ、平均額は公立より大幅に高くなります。
Q. 実際の準備額はこの通りでよいですか?
A. 本ツールは全国平均に基づく目安です。地域・学校・学部や物価により実際の金額は変わります。習い事や留学、大学院進学などがあればさらに増えるため、余裕をもった資金計画をおすすめします。
Q. 幼稚園・小学校・高校は公立、中学校だけ私立、大学は国公立という進路の場合、総額はいくらになりますか?
A. 幼稚園を公立(50万円)、小学校を公立(202万円)、中学校を私立(431万円)、高校を公立(155万円)、大学を国公立(242万円)で選択すると、合計は約1080万円になります。中学校だけを私立にすると、オール公立+国公立大(約812万円)より約268万円増える計算です。
Q. 大学で自宅外通学になり、仕送り・下宿費が年100万円かかる場合、総額はどのくらい増えますか?
A. 「大学の仕送り・下宿費」欄に年100万円と入力すると、4年分で400万円が大学費用に加算されます。たとえばオール公立+国公立大(自宅通学、総額約812万円)の場合、自宅外通学に切り替えると総額は約1212万円まで増える計算になります。仕送り額は各家庭の事情により異なるため、実際の想定額を入力して試算してください。
Q. 大学院への進学費用はこの総額に含まれますか?
A. 含まれません。大学欄はあくまで学部4年分(入学金+授業料)の目安であり、大学院(修士・博士課程)に進学する場合の学費は別途必要になります。大学院進学を予定している場合は、本ツールで算出した総額に加えて、進学先の学費を別途見積もっておくことをおすすめします。
Q. 教育費の準備はいつ頃から始めればよいですか?
A. 決まった正解はありませんが、教育費は子どもの成長とともに段階的に発生し、特に大学進学時にまとまった支出が必要になる傾向があります。本ツールでオール公立~オール私立など複数の進路パターンの総額を比較しておくと、早い段階で必要な準備額のイメージをつかみやすくなります。詳細な準備方法は金融機関等にご相談ください。

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免責事項

本ツールは文部科学省の公表データ等に基づく概算です。実際の教育費は進学先・地域・入学年度・世帯の選択により大きく異なります。教育資金の準備は最新の公式情報や金融機関への相談のうえで計画してください。

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