住み替え・ダブルローンの返済額シミュレーション

最終更新日:計算式の根拠は下部「計算式・根拠」に記載

旧宅のローンを完済する前に新居を購入すると発生する「ダブルローン」の毎月返済額を試算します。旧宅と新居それぞれの返済額と、二重負担期間に合計いくら払うかの目安が分かります。

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売却で完済する前提の、現在の残高。

新居ローン開始から旧宅を売却・完済するまでの見込み月数。

旧宅の毎月返済額¥70,331
新居の毎月返済額¥98,800
二重負担期間の毎月合計¥169,131
二重負担期間に払う総額¥1,014,785

※ 入力に応じてその場で再計算します。結果は概算です(下部の「計算式・根拠」「免責」もご確認ください)。 「共有」で開くと、入力した条件がそのまま再現されます。

このツールでわかること

使い方

  1. 旧宅の残高・金利・残期間を入力します。
  2. 新居の借入額・金利・返済期間を入力します。
  3. 売却・完済までの見込み月数を入れ、毎月合計と総額を確認します。

計算式・根拠

公開された元利均等返済の計算式に基づく概算です。旧宅・新居それぞれについて、毎月返済額 = 借入額 × 月利 × (1+月利)^回数 ÷ ((1+月利)^回数 − 1) で算出し、両者を合算した額を二重負担期間の月数分だけ積み上げます(月利 = 年利 ÷ 12、回数 = 年数 × 12)。旧宅は売却時に残高を一括完済し、それまでは従来どおり返済を続ける前提です。ボーナス返済・売却諸費用・つなぎ融資の金利・団信・繰上返済は考慮していません。実際の返済額・審査可否は金融機関にご確認ください。

出典・参考

具体例

旧宅残1,500万(1.2%/残20年)+新居3,500万(1.0%/35年)・二重6か月

旧宅のローン残高1500万円旧宅の金利(年)1.2%旧宅ローンの残返済期間20年新居の借入額3500万円新居の金利(年)1%新居ローンの返済期間35年二重負担の期間6か月
旧宅の毎月返済額¥70,331新居の毎月返済額¥98,800二重負担期間の毎月合計¥169,131二重負担期間に払う総額¥1,014,785

売却が長引き二重負担が12か月に

旧宅のローン残高1000万円旧宅の金利(年)0.8%旧宅ローンの残返済期間15年新居の借入額4000万円新居の金利(年)1.3%新居ローンの返済期間35年二重負担の期間12か月
旧宅の毎月返済額¥58,974新居の毎月返済額¥118,593二重負担期間の毎月合計¥177,567二重負担期間に払う総額¥2,130,803

売却が遅れるほど二重負担の総額が膨らみます。

よくある質問(FAQ)

Q. ダブルローンとは何ですか?
A. 旧宅のローンを完済する前に新居のローンを組み、一時的に2本のローンを同時に返済する状態です。旧宅が売れて完済するまでの間、毎月の返済負担が重くなります。
Q. 二重負担を避けるには?
A. 旧宅を売ってから買う「売り先行」や、売却代金を新居購入に充てられるつなぎ融資、買取保証などの方法があります。二重負担期間を短くするほど総支払いは抑えられます。
Q. 売却額でローンが完済できない場合は?
A. 残債が売却額を上回る「オーバーローン」では、差額を自己資金で補うか住み替えローンの利用を検討します。金融機関に早めに相談してください。
Q. 二重負担の期間が延びるとどれくらい負担が増える?
A. 本ツールの「二重負担の期間」を長めの月数に変えて再計算すると、毎月合計は変わらず、総額(二重負担期間に払う総額)だけが月数に比例して増える様子を確認できます。売却が想定より遅れそうな場合は、余裕を持った月数で試算しておくと資金計画の目安になります。
Q. ボーナス返済やつなぎ融資の金利も含まれますか?
A. 含まれていません。本ツールは旧宅・新居それぞれの元利均等返済額を毎月定額で計算する概算で、ボーナス返済、売却諸費用、つなぎ融資の金利、団体信用生命保険料、繰上返済は考慮していません。これらを含めた正確な資金計画は金融機関に確認してください。
Q. 変動金利の場合はどう試算すればいい?
A. 本ツールは入力した金利が変わらない前提の単純計算です。変動金利の場合は、現在の金利で試算したうえで、金利が上昇した場合の想定値でも別途計算し、両方のケースで二重負担期間の総額を比較しておくと安心です。
Q. 旧宅の残り返済期間が短いと二重負担は軽くなりますか?
A. 残返済期間が短いほど毎月の返済額(元利均等)は増える傾向があるため、必ずしも二重負担が軽くなるとは限りません。旧宅ローンの残返済期間欄の数値を変えて試算し、毎月返済額と二重負担期間の合計がどう変わるか比較してみてください。

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免責事項

本ツールは公開情報に基づく概算で、実際の返済額・審査結果・売却時期を保証するものではありません。具体的な資金計画は金融機関や専門家にご相談ください。

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